三月以来、全く音沙汰無しで、こんな駄文を読み続けていただいていた方々には、大変ご迷惑をおかけしました。とにかく年度末から空前の多忙が続きまして、しかも出費がかさみ(笑)、虎の子の株式軍資金を取り崩してしまいました・・・・・・(笑)。
休むも相場とは古来からの格言ですが、全く今浦島状態で、市場がどうなっているのか?、個別銘柄はどうなのかといったところも全然見ていません。とはいえ、三井山の凄まじい崩落は笑っちゃいますねえ。でも実はキッチリホールドしています(大爆笑)。そろそろ復活するためにまた勉強しなきゃなりませんが、ポチポチまた落書きしていこうと思いますわ。
6月7日
投資銘柄
ホールド三井鉱山403円@500株保有(現値292円=-55000円)
これだけは評価できる?、ライブドアのニッポン放送買収(笑)。欧米並みとは言わないが、今期末決算より592社が増配を速攻で決めたということ(爆笑)。しかも上場企業の1/3というのだから、経営者が如何にTOBを恐れているかよくわかる(苦笑)。総額的には3兆円というから、結構な金額になるわけだけど、マイクロソフト社一社の特別配当に及ばないというのが泣ける。ただ利益の伸びが配当を凌駕しており、配当性向では25%から22%に低下したというから、実のところは株主の事は全く考慮していないという、いかにもニッポンな短絡・短期な政策と言えよう。ちなみに欧米における配当性向は30%超なわけで、これを見てもわが国の経営陣は株主という人種を全く視野に入れていない。
株主だからどんだけエライか?という点については、ニッポン放送の社員一同がCXのニュースで、堀江氏のことを「ラジオの何たるかもわからないくせにどういうことか」とか「株主ではなく我々がどれほど会社を大きくしてきたか株主にはわからん」というような意見を寄せていたということにおいてよく現している。PBR1.23倍で経常利益2,3億円程度を何年以上も続けていながら、ベアだあ、昇給だと1100万円もの平均年収を頬張りながら、よくも言えたもんだと思うね。だったら上場すんな、上場決めたフジサンケイ首脳部に言えやと声を大にしていいたい(笑)。
あーでもホールド銘柄は無配だったりするから・・・・・・・・(大爆笑)、私には全然関係ない話だった。さて、ライブドアのニッポン放送買収だが、高裁も地裁と同様の結果なんだけど、LBOのマネーレンダーが外資も含めて一社も出てこないという話があるが、これが本当なら当分ライブ側はフジ買収に着手しない、というか資金力からして無理になった。ということは業務提携以外の選択肢はニッポン放送支配確立後の夏から秋にかけての動きというところか?
3月23日
投資銘柄
ホールド三井鉱山403円@1000株保有(現値368円=-35000円)
余力現金245000円+株式368000円=現資産613000円
口座残高613000円-軍資金650000円=損益-37000円
本日運用利回り-5%/since janu.4.2005
三井山については先述の通り、今月中の信用買い残の強制決済の押しを耐えることが主眼。程度はともかく340円という前回の深押しを割ってもあまり狼狽しないことと自分に言い聞かせる(笑)。もちろん、ひょっとしたら底割れのまま相当な期間を耐えなければならないかもしれないし、ちょっとしたアヤ戻しがあるかもしれない。その時は損切りのタイミングとナンピンのタイミングを見極めればよい。
監視中のスカイマークエアラインズがひょっとしたら買い場到来かもと思う出来事が頻発している。スカイは海外旅客は韓国向けのチャーターを飛ばしていて、親会社のエイチアイエス経由のツアー申し込み客を輸送している。今年は日韓友好年で、電通や博報堂といった広告代理店が現地法人を設置し、イベント等を含めて韓国熱を煽って一儲け狙っていて、それに伴って日韓両国の渡航者数の増大が、スカイにとってもフォローになると思っていた。
ところがここへ来て島根県議会が「竹島の日」を制定し、それが日韓両国の禍根となっていた領土問題に火をつけ、イベントボイコットはじめ、姉妹提携を結んでいる日韓自治体の姉妹解消や従軍慰安婦問題の賠償請求など政治問題化してしまった。マーケット的には広告代理店、航空会社、テレビ局、出版社等にとっては国策イベントだっただけに相当なネガティブインパクトがあると思う。しかも事は領土問題で、それも国際司法裁判所に提訴すればほぼ間違いなく日本側が勝利するであろうという案件だけにこの問題はなかなか難しい。
蛇足ながら実定国際法においては、両国が批准する国連憲章に則って、領土紛争は自力救済(武力による)は禁忌事項で、また日韓条約においても両国協議が不調の場合は調停に付すと謳われていることから、国際司法裁判所の付託よって結論を出すべき問題なのだが・・・。マーケットを左右する領土問題を日本は結構抱えていて、住友商事絡みのサハリン開発とパイプライン敷設も中国経由優先になったり、尖閣諸島周辺のメタンハイドレードでは三井海洋開発や帝国石油、鉱研工業等がやはり大陸棚の領有権を含むカントリーリスクを抱えている。
スカイマークだが原油高と旅客予想の減り、旅客機リースの増資圧力で新年度見込みが下触れれば1000円割れで拾えるかも。
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今度はLBOローンかあ。今年は堀江氏の奮闘で個人投資家は皆、色々詳しくなるね。フジテレビ買収のための資金をLBOローンで調達するらしい(朝日新聞)んだが、これは多分フジ側の顧問団も想定していると思う。
LBO、レバレッジバイアウトローンは、ノンリコースローンともいい、買収先企業の財務内容、つまりキャッシュフローも含めた総資産を担保に、いわゆるジャンクボンドを発行して資金調達する方法。これ、はっきり言って外道のやり口というか、もう特攻の世界で、一か八かの短期決戦戦略。LBOローンなんて言うと、何か高等なエクイティという感じなんだけど、「他人資本をテコにした大借金まみれの会社乗っ取り」ということ。
詳細は不明だけど本当の意味でのLBOローンなら、失敗すればライブドアという企業は終焉し、その株券は紙くずになることは間違いない。株主利益という意味においては、超ハイリスクで手出し無用、いやもう株主は不在の経営判断でしょうね。全くアメリカの悪いところばっかりマネして、「わが国は資本主義社会だから」って言う理屈はどうにかならんのか!とちょっと思うよマジで。
調達金額も不明だけど、朝日の報道だと3000億円相当だそうで、これをフジテレビ買収後フジテレビの資産で返済するわけで、アメリカではLBOに群がる公認会計士、弁護士、ファンド等に借金のカタに被買収企業は喰い尽され、税収が落ち込み社員の士気も低下し、雇用不安も増大したケースがある。まあ成功事例もあるので単純に悪いとは言えないけどね・・・・・・・。ライブドアはニッポン放送買収原資をMSCBで株主に負担させて、今度は他人資本(買収先企業の資産)でその企業を買収とはね・・・・・。今回のMSCBの暴落リスクも省みず、また財務破綻のリスクも乗り越えて、一途にライブドアに投資し堀江氏を妄信する信者株主には最大の利益を与えてあげて欲しい。
三井山はアヤ戻しのチャートだった
昨日、久々に大陽線となった三井山は、やはり信用の期日売りにあってあえなくマイナス。それも特別買い気配から396円のほぼ寄り天で、まあいつものじゃじゃ馬三井山なんだけど、4月持ち越しでも昨日書いたリスクがあるし、これは敗北なんだろうか?三連休の持ち越しは危険なんだけど、4か月ホールドなんだからもう少しとも思うのだけど、チャート的にもテクニカル的にも適正株価がわからなくなった。新日鉄連合が180億円で買収したんだから市場での株価はそれに比して高すぎるという風説まがいの理屈が一人歩きしているのか?大和SMBCは優先A株の普通株への転換後なんらかの選択オプションを行使すると思われるが、優先株の優先株たる所以は、ひとつには安定株主になって欲しいから、機構はその条件で売却したわけで、だから普通株より廉価な条件で転換できるというメリットをインセンティブとしたんだが。週明けは例の昨年の信用期日売りが来る最後の週なので、もうここまで来れば含み損を耐えうる精神力に依拠しなければ(笑)。半分損切りするか?
ソランは子会社合併のニュースもサプライズにならず(笑)。好決算、高配当も今のところ無反応なので一旦ポジション外し、末にもう一度買い戻そう。しかし不人気セクターはだめだめ(笑)。
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3月17日
投資銘柄
ホールド三井鉱山403円@1000株保有(現値372円=-31000円)
売却ソラン695円@100株(売却値703円=+800円)
余力現金245000円+株式372000円=現資産617000円
口座残高617000円-軍資金650000円=損益-33000円
本日運用利回り-5%/since janu.4.2005
341円が底値反転の価格だったのかどうかは定かでないが、350円付近に出来高を伴ったフシがあったので、一応の反発を見せた三井山。ここ数日の記録的な大崩落は3/8日409円から始まり、3/15日の357円、本日の最安値341円という、
昨年の11連続陰線に匹敵する暴落だった。下落幅は最大68円で今日は一瞬東証一部値下がり率1位になったようだ。元来、新日鉄内定報道によって落ち始めるという(苦笑)、材料出尽くしのやれやれ売りと信用期日解消の利益確定・投売りが重なったようだが、それだけでは訳わからん売りや見せ板が多すぎるよ。
本日の反転はどうやらこのリリースらしいんだが「産業再生機構は、新日鉄<5401>などへの三井鉱山<3315>普通株の売却価格は78億円、同優先株の売却価格は104億円であったことを明らかにした。普通株の簿価は63億円、優先株の簿価は100億円で、19億円の譲渡益が発生したことになる」。これって内定報道と何処が違うんだろう?これこそお得意の織り込み済みじゃないのかなあ。
今日のリリースでちょっとネガティブに思ったのがこちらのニュース。
「大和証券グループ本社<8601>の投資会社と新日本製鉄<5401>、住友商事<8053>の3社に対して計182億円で売却すると発表した。三井鉱山は今後、この3社連合を支援スポンサーとして再建を図る。 支援スポンサー3社の保有比率の内訳は、大和証券系の投資会社である大和証券SMBCプリンシパル・インベストメンツ(東京千代田区)が16.98%(議決権ベース)で、売却完了後に三井鉱山の第2位の株主となる。新日本製鉄と住友商事は7.99%(同)ずつを保有し、第2位の株主になる。 再生機構は三井鉱山グループ向け債権約570億円を保有しているが、来年10月までに売却ないし返済することになる」。
まず、筆頭株主の三社連合のうち大和SMBCの比率が高いのが懸念。株価に対する寄与度(グレーゾーンの価格操作も含めて)いろいろなオプションが選択できるということ。
①
DES(デッドエクイティスワップ)による4000万株の優先A株のうち大和持分は2000万株程度か?
②優先A株の初回転換価格は昨年7月1日の終値147円
③次回転換価格は4/1日以降初回転換後の転換算定基準日より先立つ45営業日中の30営業日の終値平均値
誤謬があればご指摘いただきたいが、147円でもそうだが、大和が期日当初から普通株への転換をすすめると仮定すると、普通株式への転換価格は低ければ低いほど払い込み金額に対する普通株数は増えると思われるが如何?その上で市場で売ればキャピタルゲインが取り放題となると思うのだが・・・・・・・。とするとここ数日の凄まじい下げも③の理由から転換平均単価を下げるための株価操作?と考えると(現在値と転換価格の差が大きいほど大和は市場売却すれば利益が極大化する)妙に納得できてしまうが、妄想でしょうねこれは(苦笑)。結果、この考察が間違っていないとすると新年度以降の株価には以下のような影響が考慮されると思う。
①DESによる優先株の普通株式化による希薄化(EPSの価値低下)
②大和SMBCによる売り圧力?
③今年10月までに再生機構の持ち株売却(市場外か?)
もちろん平成27年までに行使だから、マイルドに転換すれば希薄化の影響は防げるが、優先株については上記のほかに、優先配当の権利が付与されている。平成16年には配当ゼロだったが、今年度末には優先A、優先B株共に最高で25円の配当が保証されている。もちろんこれはマックスの場合でありそれ以下のケースもあるがそうなると期末EPSの当初予想59円は達成し得ない。第3四半期ではEPS42円に対して潜在株(優先株A.B)に対する配当でEPS16円となってしまい、とするとPER20倍と仮定して、期末EPS22円程度とすると、理論株価は何と440円前後となる。ちなみに普通株への配当は四季報によると来年度かららしい。うーん、難しい銘柄だねこれ。
もうひとつのホールド銘柄ソランが東証二部の日本タイムシェアと合併発表なんだけど、地味なんで無視されるかも(笑)。まあ、ネガティブじゃないからいいか。
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3月16日
投資銘柄
ホールド三井鉱山403円@1000株保有(現値385円=-18000円)
購入ソラン695円@100株(現値700円=+500円)
余力現金174700円+株式455000円=現資産629700円
口座残高629700円-軍資金650000円=損益-20300円
本日運用利回り-3.1%/since janu.4.2005